2月も第3週に入り、日中は暖かい日が増えてきたように感じる今日この頃ですが、日本の経済状況は冷え込んだままですね。
主な原因として考えられることは、原油価格の低下だそうです。
それでは、原油安が日本経済および日本株にどのような影響を与えるか考えているのでしょうか。
原油安はあまり目立たないところで、日本経済にプラスの影響をもたらしており、日本株にとっても、やや長い目でみればプラス材料と判断されるべきなのですが原油安のデメリットは「原油価格下落を受けて米エネルギー株が急落。米国株式市場では幅広い銘柄に売りが広がり、NYダウはドル安に動きます。
それを受けて日本企業における輸出企業の株は下落してしまいます。自動車メーカー等の輸出は、主に基軸通貨である米ドルで取引きされていることが多く、ドル安・円高に動くと減益になってしまいます。
安全通貨である「円」を買うために、「ドル」や「ユーロ」を売ることによって円高に傾きます。なぜ、「円」が安全通貨といわれるかは、長くなってしまいますので興味のある方は調べてみてください。
それでは、本日の本題に移りたいと思います。
工場に関連した職務をされておられる方もいらっしゃるのではないかと思われますので、公共下水道や排水設備と少し違った観点から、既にご存知の方も多いと思われますが、「土壌汚染対策法」について、いっしょに知識を深めたいと思います。
土壌汚染対策法と水質汚濁防止法は環境省によって扱われており、下水道法と比べると一部の方を除いてはあまり馴染みが無いかも知れませんね。
しかし、私たちが住んでいる土地の土壌が汚染されると、地下水までもが汚染される可能性が高く、汚染されてしまった土壌でつくられた野菜は食べたくないですよね。
私たちが普段食べている肉はどうでしょうか?
牛のエサはトウモロコシや草が主な原料となっているようですが、汚染された草を食べて育った牛の肉は食べたくないですよね。このように、土壌汚染や地下水汚染は、私たちの生活に直接関係してくるのです。
土壌汚染対策法は2002年5月に制定され、2003年2月15日施行されました。
2010年4月1日に改正がおこなわれ、2014年8月1日に「土壌汚染対策法施行規則の一部を改正する省令」が公布され、同日から施行されております。
この法律は、土壌汚染の状況を把握し、人の健康被害に対する防止・対策・措置を実施することによって、国民の健康を保護することを目的として策定されました。
土壌汚染による国民への健康被害を防ぐためにつくられており、2010年の法改正によって、有害物質を取り扱っていた工場(有害物質使用特定施設)を廃止する場合や、3,000㎡以上の土地の形質変更をする場合、工場跡地などで土壌汚染のおそれが高く、人への健康被害を及ぼすおそれのある場合には、土地の所有者が土壌汚染の状況を調査することが義務付けられています。
土壌汚染の状況を把握するための調査を対象とする土地は、次の(1)~(3)の場合です。
(1)有害物質使用特定施設の使用を廃止するとき(法第3条)
(2)一定規模(3,000m2)以上の土地の形質変更の届出の際に、土壌汚染のおそれ
があると都道府県知事等が認めるとき(法第4条)
(3)土壌汚染により健康被害を生ずるおそれがあると都道府県知事等が認めるとき
(法第5条)
特定有害物質の種類として、「第1種特定有害物質(揮発性有機化合物)」,
「第2種特定有害物質(重金属等)」および「第3種特定有害物質(農薬等/農薬+PCB)」
があります。特定有害物質種類詳細につきましては、かなりのスペースを必要としてしまうため、気になる方は書籍やインターネット等で調べられると良いのではないかと思います。
生産活動において使用されていた有害物質や二次的に発生する有害物質の取扱いや施設や配管・タンクからの漏れ、廃棄物・排水等の処理によって、土壌汚染が発生しることが考えられます。
産業別で分類すると、化学,鉄鋼,機械,その他として食料品・繊維・パルプ・出版・印刷等に有害物質超過事例が見られました。
過去の事例から見ると、排水管や処理槽の亀裂からの漏れや廃棄物から漏れて浸透するケースがあるようです。
とても怖いことは、土壌を汚染した有害物質は、汚染範囲を広げて地下水などに浸透してしまい、放置しておくことによって広大な範囲に及んでしまう可能性があることです。
土壌の中の有害物質は、水中や大気中のように簡単に移動することがないため、汚染された場所に長期的に滞留して、人の健康・動植物・生態系に長期間に渡って悪影響を及ぼすことが考えられます。
土壌調査を行うにあたり、必要とされる費用(概算)は次の通りです。
あくまでも概算ですので、複数の業者に相談されて見積りをとられることをお奨めいたします。
1.コンサルティング費用
業者によってまちまちのようです。
2.地歴調査の費用
書類調査費用として、7万円~25万円程度
3.表層土壌調査費用
東京や大阪などの首都圏およびその近郊を対象とした場合
900平方メートル以内 : 約25万円~50万円程度
900~1800平方メートル: 約50~70万円程度
4.詳細調査費用
3.表層土壌調査の結果によって実施します。
ボーリング1箇所 20~70万円程度(分析費込み)
テトラクロロエチレンやトリクロロエチレンなど、生成分解物もあわせて調査
する必要のある物質の調査の場合や、分析項目が2種類以上の場合は分析費用が
かかるそうですので、費用に幅があるようです。
5.汚染土壌浄化対策工事の費用
土壌浄化費用は、数百万円~数億円と幅があり、土壌汚染物質の種類、濃度、
範囲(深さや広さ)、浄化の方法によって大きく異なるようですります。
土壌汚染調査をしない状態では、浄化の金額を特定することが困難なため、
リスクが非常に高いといえるでしょう。
生産工場は24時間稼動しているところも多く、排水管やタンク・貯蔵槽に亀裂や破損があった場合は、常に流出していることも考えられます。
これらを防止するためには、正確な工場の排水系統図(操業期間が長い工場は、バイパス工事や増設工事等で更新されている可能性が高いため)を準備します。
すべての排水系統を点検・調査することは困難だと思われますので、疑わしいと思われる(排水系統毎に何が流れているのかを調べる)系統を絞り込みます。
絞り込みが困難な場合は、すべてのマンホール(ます)のふたを開けてみることをお奨めいたします。内部の状況が腐食していたり、劣化が激しい箇所については管の内部も疑って見るべきだと思います。
24時間ラインが稼動している場合は、車両等の大がかりな機械や道具を用いることが困難だと思われますので、管口カメラやマンホール・ますからの内部調査が可能な押込みカメラが良いのではないかと考えられます。
定期的な点検・調査には下記の点検・調査機器が最適です。
桝からTVカメラを挿入し、取付け管⇒本管のTVカメラ調査を行います。
カメラ映像のトップが常に天井方向を向く機能を搭載しております。
また、中心部にFRPを採用したカメラケーブルは、折れ曲がってしまうことなく押し込み性に優れています。
〇ジョイスティックを搭載し、簡単な操作でカメラヘッドを回転できるカメラ
ジョイスティック操作でカメラヘッドを回転させることにより、側視が可能。
高画質、強いLED照明、早い伝達速度です。システム総重量30.3kgと軽量でバッ
テリーを装備し、移動も簡単です。直管なら管径φ100mm以上、曲管φ150mm
以上に適用し、ケーブル長さ 90m、USBメモリーに画像記録が可能です。
〇敷地内横引管、取付け管までカバーできる、経済的に優れた清掃器です。
φ75mm~φ150mmの直管を対象とし、棒状のロッド(1.8m)に各パーツを装着して手動回転によって排水管内清掃を行います。屋外の雨水排水管、汚水排水管、取付け管を対象として、木の根、固まった土砂等の閉塞を取り除くことができ、各パーツ毎に購入することができます。
↓↓埋設排水管がつまっていたら、こちらの製品をおすすめいたします。↓↓
飲料・食品工場では、タンク等の洗浄に熱湯に近い温水を使用している所も多いのではないかと思われ、コンクリート製の排水管(ヒューム管)を使用している所では注意が必要かと思われます。なぜならば、ヒューム管は温水(水温90°前後)に弱いため、このような箇所では少し高価ではあるのですがステンレス管を推奨いたします。薬品類が流れる所では、部分的に陶管を使用している箇所もあるようです。
もう1点注意しなければならないことは、汚水排水管と雨水排水管とが近接して埋設されている場合、排水管に亀裂や破損箇所があると雨水排水管に処理前の汚水が混入してしまい、そのまま公共下水道へ流出してしまうことも考えられます。
食品工場では、昆虫やネズミも大敵であるため、定期的な点検・調査と清掃を行うことをお奨めいたします。
排水施設のみならず、機械類や屋外施設ではクーリングタワーの清掃を行うべきでしょう。特にクーリングタワーの清掃を怠ると、レジオネラ菌が発生しやすく過去の事例では、秋(9-11月) が30%、夏(6-8月) が29%、冬が23% (12、1、2月)、春(3-5月) が18%。月別では、一番多かったのは「8月(11.2%)」 で、一番少なかったのは「2月(5.6%)」 と報告されています。
レジオネラ菌の報告例として、1976年にアメリカ合衆国ペンシルベニア州で米国在郷軍人会の大会が開かれた際、参加者と周辺住民21人が原因不明の肺炎にかかり、一般の抗生剤治療を施したにも関わらず34人が死亡したケースがあります。
環境汚染だけでなく、尊い生命まで脅かすことも有り得ますので、早速、清掃・点検計画をたててみてはいかがでしょうか
気が付いた点、疑問点や、質問事項、デモ依頼・見積り依頼等ございましたら、 ご遠慮なく下記の問合せページもご利用いただきたく、お願いいたします。
本社 〒108-0073 東京都港区三田3丁目14-10(三田3丁目MTビル6階)
TEL 03-5427-6261 FAX 03-3452-2311
info@kantool.co.jp
北海道営業所 〒004-0031 北海道札幌市厚別区上野幌一条4丁目1-3
TEL 011-801-8881 FAX 011-896-8885
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東京営業所 〒271-0065 千葉県松戸市南花島向町315-5
(松戸オフィス) TEL 047-308-3633 FAX 047-308-3634
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名古屋営業所 〒452-0822 愛知県名古屋市西区中小田井2-486
TEL 052-504-2321 FAX 052-504-3614
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大阪営業所 〒536-0007 大阪府大阪市城東区成育1-6-26
TEL 06-7711-3470 FAX 06-7711-3474
info-osaka@kantool.co.jp
九州営業所 〒812-0016 福岡県福岡市博多区博多駅南5-26-13
TEL 092-474-4768 FAX 092-474-4769
主な原因として考えられることは、原油価格の低下だそうです。
それでは、原油安が日本経済および日本株にどのような影響を与えるか考えているのでしょうか。
原油安はあまり目立たないところで、日本経済にプラスの影響をもたらしており、日本株にとっても、やや長い目でみればプラス材料と判断されるべきなのですが原油安のデメリットは「原油価格下落を受けて米エネルギー株が急落。米国株式市場では幅広い銘柄に売りが広がり、NYダウはドル安に動きます。
それを受けて日本企業における輸出企業の株は下落してしまいます。自動車メーカー等の輸出は、主に基軸通貨である米ドルで取引きされていることが多く、ドル安・円高に動くと減益になってしまいます。
安全通貨である「円」を買うために、「ドル」や「ユーロ」を売ることによって円高に傾きます。なぜ、「円」が安全通貨といわれるかは、長くなってしまいますので興味のある方は調べてみてください。
それでは、本日の本題に移りたいと思います。
工場に関連した職務をされておられる方もいらっしゃるのではないかと思われますので、公共下水道や排水設備と少し違った観点から、既にご存知の方も多いと思われますが、「土壌汚染対策法」について、いっしょに知識を深めたいと思います。
土壌汚染対策法と水質汚濁防止法は環境省によって扱われており、下水道法と比べると一部の方を除いてはあまり馴染みが無いかも知れませんね。
しかし、私たちが住んでいる土地の土壌が汚染されると、地下水までもが汚染される可能性が高く、汚染されてしまった土壌でつくられた野菜は食べたくないですよね。
私たちが普段食べている肉はどうでしょうか?
牛のエサはトウモロコシや草が主な原料となっているようですが、汚染された草を食べて育った牛の肉は食べたくないですよね。このように、土壌汚染や地下水汚染は、私たちの生活に直接関係してくるのです。
土壌汚染対策法とは
土壌汚染対策法は2002年5月に制定され、2003年2月15日施行されました。
2010年4月1日に改正がおこなわれ、2014年8月1日に「土壌汚染対策法施行規則の一部を改正する省令」が公布され、同日から施行されております。
この法律は、土壌汚染の状況を把握し、人の健康被害に対する防止・対策・措置を実施することによって、国民の健康を保護することを目的として策定されました。
土壌汚染による国民への健康被害を防ぐためにつくられており、2010年の法改正によって、有害物質を取り扱っていた工場(有害物質使用特定施設)を廃止する場合や、3,000㎡以上の土地の形質変更をする場合、工場跡地などで土壌汚染のおそれが高く、人への健康被害を及ぼすおそれのある場合には、土地の所有者が土壌汚染の状況を調査することが義務付けられています。
土壌汚染の状況を把握するための調査を対象とする土地は、次の(1)~(3)の場合です。
(1)有害物質使用特定施設の使用を廃止するとき(法第3条)
(2)一定規模(3,000m2)以上の土地の形質変更の届出の際に、土壌汚染のおそれ
があると都道府県知事等が認めるとき(法第4条)
(3)土壌汚染により健康被害を生ずるおそれがあると都道府県知事等が認めるとき
(法第5条)
特定有害物質の種類として、「第1種特定有害物質(揮発性有機化合物)」,
「第2種特定有害物質(重金属等)」および「第3種特定有害物質(農薬等/農薬+PCB)」
があります。特定有害物質種類詳細につきましては、かなりのスペースを必要としてしまうため、気になる方は書籍やインターネット等で調べられると良いのではないかと思います。
工場の生産活動おいて考えられる土壌汚染
生産活動において使用されていた有害物質や二次的に発生する有害物質の取扱いや施設や配管・タンクからの漏れ、廃棄物・排水等の処理によって、土壌汚染が発生しることが考えられます。
産業別で分類すると、化学,鉄鋼,機械,その他として食料品・繊維・パルプ・出版・印刷等に有害物質超過事例が見られました。
過去の事例から見ると、排水管や処理槽の亀裂からの漏れや廃棄物から漏れて浸透するケースがあるようです。
とても怖いことは、土壌を汚染した有害物質は、汚染範囲を広げて地下水などに浸透してしまい、放置しておくことによって広大な範囲に及んでしまう可能性があることです。
土壌の中の有害物質は、水中や大気中のように簡単に移動することがないため、汚染された場所に長期的に滞留して、人の健康・動植物・生態系に長期間に渡って悪影響を及ぼすことが考えられます。
土壌調査や浄化対策に必要な費用
土壌調査を行うにあたり、必要とされる費用(概算)は次の通りです。
あくまでも概算ですので、複数の業者に相談されて見積りをとられることをお奨めいたします。
1.コンサルティング費用
業者によってまちまちのようです。
2.地歴調査の費用
書類調査費用として、7万円~25万円程度
3.表層土壌調査費用
東京や大阪などの首都圏およびその近郊を対象とした場合
900平方メートル以内 : 約25万円~50万円程度
900~1800平方メートル: 約50~70万円程度
4.詳細調査費用
3.表層土壌調査の結果によって実施します。
ボーリング1箇所 20~70万円程度(分析費込み)
テトラクロロエチレンやトリクロロエチレンなど、生成分解物もあわせて調査
する必要のある物質の調査の場合や、分析項目が2種類以上の場合は分析費用が
かかるそうですので、費用に幅があるようです。
5.汚染土壌浄化対策工事の費用
土壌浄化費用は、数百万円~数億円と幅があり、土壌汚染物質の種類、濃度、
範囲(深さや広さ)、浄化の方法によって大きく異なるようですります。
土壌汚染調査をしない状態では、浄化の金額を特定することが困難なため、
リスクが非常に高いといえるでしょう。
排水管やタンク・槽の欠陥箇所を見つけるためには
生産工場は24時間稼動しているところも多く、排水管やタンク・貯蔵槽に亀裂や破損があった場合は、常に流出していることも考えられます。
これらを防止するためには、正確な工場の排水系統図(操業期間が長い工場は、バイパス工事や増設工事等で更新されている可能性が高いため)を準備します。
すべての排水系統を点検・調査することは困難だと思われますので、疑わしいと思われる(排水系統毎に何が流れているのかを調べる)系統を絞り込みます。
絞り込みが困難な場合は、すべてのマンホール(ます)のふたを開けてみることをお奨めいたします。内部の状況が腐食していたり、劣化が激しい箇所については管の内部も疑って見るべきだと思います。
24時間ラインが稼動している場合は、車両等の大がかりな機械や道具を用いることが困難だと思われますので、管口カメラやマンホール・ますからの内部調査が可能な押込みカメラが良いのではないかと考えられます。
定期的な点検・調査には下記の点検・調査機器が最適です。
排水管・下水道管の調査に必要な機器
〇画角160°超広角レンズを持つ、ハードケープル式TVカメラ
桝からTVカメラを挿入し、取付け管⇒本管のTVカメラ調査を行います。
カメラ映像のトップが常に天井方向を向く機能を搭載しております。
また、中心部にFRPを採用したカメラケーブルは、折れ曲がってしまうことなく押し込み性に優れています。
「アジリオス」の他に、「HS3040」があります。
HS3040は、超広角160°レンズで側視に近い映像を見ることができます。
特長は次の通りです。
◆小型の超広角レンズ(気中画角:約160°、水中画角:約96°)を採用してます。
◆映像のトップが常に天井方向を向いています(自動水平機能)。
◆液晶モニタを見ながら、静止画記録・調査画像の録画ができます。
◆ケーブル長は40mです。
◆耐水圧1.0MPaで水中形防水構造です。
◆超高輝度白色LED照明で、暗い管内でも十分な明るさを得ることができます。
◆SD/SDHCカードに対応しており、調査映像を記録することができます。
〇ジョイスティックを搭載し、簡単な操作でカメラヘッドを回転できるカメラ
ジョイスティック操作でカメラヘッドを回転させることにより、側視が可能。
高画質、強いLED照明、早い伝達速度です。システム総重量30.3kgと軽量でバッ
テリーを装備し、移動も簡単です。直管なら管径φ100mm以上、曲管φ150mm
以上に適用し、ケーブル長さ 90m、USBメモリーに画像記録が可能です。
◆ジョイスティック操作でカメラヘッドを回転させることにより側視が可能です。
⇒首振りカメラヘッド(パン360°,チルト135°)
◆タッチパネルコントローラ採用による操作性重視。
◆自動水平機能,距離計搭載。
◆リチウムイオンバッテリー内蔵により、最大4時間稼動。
◆発信機による位置探索も可能。
◆直管は管径φ100mm以上、曲管はφ150mm以上で使用できます。
◆ケーブル長は60m・100mです。
◆調査画像はUSBメモリに記録できます。
詰まった管の清掃に必要な機器
〇敷地内横引管、取付け管までカバーできる、経済的に優れた清掃器です。
φ75mm~φ150mmの直管を対象とし、棒状のロッド(1.8m)に各パーツを装着して手動回転によって排水管内清掃を行います。屋外の雨水排水管、汚水排水管、取付け管を対象として、木の根、固まった土砂等の閉塞を取り除くことができ、各パーツ毎に購入することができます。
↓↓埋設排水管がつまっていたら、こちらの製品をおすすめいたします。↓↓
ロッド式清掃機(Bロッド、Bプラマーズ)
編集後記
飲料・食品工場では、タンク等の洗浄に熱湯に近い温水を使用している所も多いのではないかと思われ、コンクリート製の排水管(ヒューム管)を使用している所では注意が必要かと思われます。なぜならば、ヒューム管は温水(水温90°前後)に弱いため、このような箇所では少し高価ではあるのですがステンレス管を推奨いたします。薬品類が流れる所では、部分的に陶管を使用している箇所もあるようです。
もう1点注意しなければならないことは、汚水排水管と雨水排水管とが近接して埋設されている場合、排水管に亀裂や破損箇所があると雨水排水管に処理前の汚水が混入してしまい、そのまま公共下水道へ流出してしまうことも考えられます。
食品工場では、昆虫やネズミも大敵であるため、定期的な点検・調査と清掃を行うことをお奨めいたします。
排水施設のみならず、機械類や屋外施設ではクーリングタワーの清掃を行うべきでしょう。特にクーリングタワーの清掃を怠ると、レジオネラ菌が発生しやすく過去の事例では、秋(9-11月) が30%、夏(6-8月) が29%、冬が23% (12、1、2月)、春(3-5月) が18%。月別では、一番多かったのは「8月(11.2%)」 で、一番少なかったのは「2月(5.6%)」 と報告されています。
レジオネラ菌の報告例として、1976年にアメリカ合衆国ペンシルベニア州で米国在郷軍人会の大会が開かれた際、参加者と周辺住民21人が原因不明の肺炎にかかり、一般の抗生剤治療を施したにも関わらず34人が死亡したケースがあります。
環境汚染だけでなく、尊い生命まで脅かすことも有り得ますので、早速、清掃・点検計画をたててみてはいかがでしょうか
最後までお読み頂き有難うございました
気が付いた点、疑問点や、質問事項、デモ依頼・見積り依頼等ございましたら、 ご遠慮なく下記の問合せページもご利用いただきたく、お願いいたします。
本社 〒108-0073 東京都港区三田3丁目14-10(三田3丁目MTビル6階)
TEL 03-5427-6261 FAX 03-3452-2311
info@kantool.co.jp
北海道営業所 〒004-0031 北海道札幌市厚別区上野幌一条4丁目1-3
TEL 011-801-8881 FAX 011-896-8885
info-hokuei@kantool.co.jp
東京営業所 〒108-0073 東京都港区三田3丁目14-10(三田3丁目MTビル6階)
TEL 03-5427-6262 FAX 03-3452-2355
infotokyo@kantool.co.jp
東京営業所 〒271-0065 千葉県松戸市南花島向町315-5
(松戸オフィス) TEL 047-308-3633 FAX 047-308-3634
infotokyo@kantool.co.jp
名古屋営業所 〒452-0822 愛知県名古屋市西区中小田井2-486
TEL 052-504-2321 FAX 052-504-3614
info-nagoya@kantool.co.jp
大阪営業所 〒536-0007 大阪府大阪市城東区成育1-6-26
TEL 06-7711-3470 FAX 06-7711-3474
info-osaka@kantool.co.jp
九州営業所 〒812-0016 福岡県福岡市博多区博多駅南5-26-13
TEL 092-474-4768 FAX 092-474-4769